「暴落したら買い増したい」と考えていても、どこまで下がったら、いくら使うかを決めていないと、実際に大きく下がったときに判断に迷いやすくなります。
私は、暴落時に使うお金を「待機資金」として分けて確保し、使う条件と金額を先に決めています。
この記事では、私が待機資金を何を基準に、いつ、どれだけ使うと決めているかを、現在の方針として紹介します。同じ方法をすすめるものではありません。
この記事で分かること
- 暴落時の待機資金と、生活防衛資金の違い
- NASDAQ100指数の下落率に合わせて、待機資金を3段階で使う私の方針
- 下落率を見る指数と、実際に買う商品の値動きの違い
結論:NASDAQ100指数を基準に、待機資金を3段階で使う
この記事の結論
- 投資可能金額の10%を、暴落時の待機資金として確保している
- NASDAQ100指数が、基準とする同じ高値から−20%・−30%・−40%になったら、最初の待機資金の30%・30%・40%を投入する
- この方針でも、底値で買えるとは限らない
生活防衛資金と暴落時の待機資金は別のお金
私が「投資可能金額」と呼んでいるのは、生活防衛資金と、近いうちに使う予定のお金を除いた金額です。そのうち10%を、暴落時の待機資金として確保しています。投資可能金額全体の分け方は、「その株、いくらまで買う?私が個別株に使うお金を決める基準」で紹介しています。
待機資金は、投資に使うためのお金です。生活防衛資金と同じお金として数えると、買い増しに使った分だけ、いざというときの備えが減ってしまいます。生活防衛資金の考え方は、「暴落でNISAを売る羽目に?生活防衛資金はいくら必要?」で紹介しています。
−20%・−30%・−40%で、30%・30%・40%を投入する
私は、NASDAQ100指数の下落率を見て、待機資金を3段階で使うと決めています。
| NASDAQ100指数の下落率 | 投入する割合 |
|---|---|
| −20% | 30% |
| −30% | 追加で30% |
| −40% | 残りの40% |
投入する割合は、最初に確保した待機資金に対する割合です。その都度の残金に対する割合ではありません。
下落率は、3段階とも、基準とする同じ高値から計算します。−30%は、−20%になったところから、さらに30%下がるという意味ではありません。
投資可能金額100万円の場合
仕組みを分かりやすくするために、投資可能金額を100万円と仮定します(私の実際の資産額ではありません)。待機資金は、その10%の10万円です。
| 下落率 | 今回の投入額 | 残る待機資金 |
|---|---|---|
| −20% | 3万円 | 7万円 |
| −30% | 追加3万円 | 4万円 |
| −40% | 残り4万円 | 0円 |
指数の値で考えると、基準とする高値を仮に20,000とした場合、16,000が−20%、14,000が−30%、12,000が−40%に当たります。20,000は説明のための仮の数字で、実際の指数の値ではありません。
購入対象と、下落率を見る対象は分けて考える
下落率を見るのはNASDAQ100指数ですが、待機資金で買うのは、NASDAQ100やFANG+の投資信託、またはその時点で注目しているメタトレンドへの投資です。
ここからは、一般的な説明です。
NASDAQ100は、米国のナスダック市場に上場している、金融を除く時価総額上位100銘柄で構成される株価指数です(大和アセットマネジメント「NASDAQ100(ナスダック100)」)。FANG+(NYSE FANG+指数)は、米国企業10銘柄に等金額で投資したポートフォリオで構成される、別の指数です(大和アセットマネジメント「iFreeNEXT FANG+インデックス」)。構成銘柄が違うため、値動きも異なります。NASDAQ100指数が−20%になったときに、買う商品も同じだけ下がっているとは限りません。
NASDAQ100に連動をめざす投資信託でも、指数の下落率と、投資信託の値動きが一致するとは限りません。海外の資産に投資する投資信託では、外貨で評価した資産を円に換算して基準価額を計算します(大和アセットマネジメント「基準価額適用日」)。為替ヘッジ(為替の変動による影響を抑える取引)を行わない商品では、円建ての基準価額は為替の影響も受けます(例:大和アセットマネジメント「iFreeNEXT FANG+インデックス」投資信託説明書(交付目論見書)の「為替変動リスク」)。
また、投資信託は、適用される基準価額がわからない状態で申し込む仕組みです(大和アセットマネジメント「ブラインド方式」)。海外市場を主な投資対象とする投資信託では、申込受付日の翌営業日以降に発表される基準価額が適用されます。そのため、指数が基準に達した時点の価格で買えるとは限りません。具体的な扱いは、商品ごとの目論見書で確認が必要です。
NASDAQ100とFANG+の中身の重なりについては、「S&P500にNASDAQ・FANG+も。増やしたのは『分散』?それとも『集中』?」で整理しています。
この方針でも、底値で買えるとは限らない
−40%で待機資金を使い切った後も、さらに下落する可能性があります。反対に、大きな下落が来ず、待機資金を使わない期間が続く可能性もあります。
下がったところで買っても、その後に回復するとは限りません。投資には元本割れのおそれがあります(金融庁「資産形成の基本」)。私の方針は、底値で買えることや、利益が出ることを約束するものではありません。
まとめ:「暴落したら買う」を、条件と金額まで決めておく
私は、投資可能金額の10%を待機資金として確保し、NASDAQ100指数が基準とする同じ高値から−20%・−30%・−40%になったときに、最初の待機資金の30%・30%・40%を使うと決めています。
どの指数を見るか、どれだけ下がったら、いくら使うかは、家計や投資の目的、値下がりに耐えられる範囲によって違います。「暴落したら買う」と考えているなら、何を基準に、いつ、どれだけ使うかを書き出してみてください。
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