買いたい株が見つかったとき、いくら買うかはどう決めていますか。
私は、何を買うかに加えて、どの目的のお金から、いくら使うかを決めています。
この記事では、私が投資に使うお金をどう分け、個別株にいくら使うかをどう考えているかを紹介します。同じ配分をすすめるものではありません。
この記事で分かること
- 私が考える「投資可能金額」の範囲
- CAN SLIM・待機資金・長期投資への分け方
- 1銘柄にいくら使うかと、損切りの基準を合わせて考える方法
結論:生活に必要なお金を除き、目的別に枠を分ける
この記事の結論
- 生活防衛資金や近いうちに使うお金を除いた「投資可能金額」を、目的別に分けている
- 今の方針は、CAN SLIM 20%、暴落時の待機資金 10%、投資信託と長期保有株 70%
- 1銘柄に使う金額は、損切りしたときの損失と合わせて考える
私が考える「投資可能金額」の範囲
私が「投資可能金額」と呼んでいるのは、生活防衛資金や、近いうちに使う予定のお金を除いた金額です。
生活防衛資金の考え方は「暴落でNISAを売る羽目に?生活防衛資金はいくら必要?」で、毎月いくら投資に回すかは「毎月いくら投資する?月5万円の積立を取り崩した失敗から考える投資額の決め方」で紹介しています。
CAN SLIM20%・待機資金10%・長期投資70%の配分
今の方針では、投資可能金額を次のように分けています。
| 枠 | 割合 | 主な使い方 |
|---|---|---|
| CAN SLIM | 20% | CAN SLIMでの売買 |
| 待機資金 | 10% | 暴落時に備えて置いておく |
| 長期投資 | 70% | 投資信託と、メタトレンド投資による長期保有株 |
これは今の方針で、株価の動きなどによって、実際の残高の割合は変わります。
なお、CAN SLIMの20%は、個別株全体の割合ではありません。70%の長期投資の枠にも、個別株が含まれています。
仕組みを分かりやすくするために、投資可能金額を100万円と仮定すると、次のようになります(私の実際の資産額ではありません)。
| 枠 | 100万円の場合 |
|---|---|
| CAN SLIM | 20万円 |
| 待機資金 | 10万円 |
| 長期投資 | 70万円 |
CAN SLIM枠では、1銘柄に全額を使う可能性もある
CAN SLIMの枠では、1銘柄にいくらまで、という固定の上限は決めていません。場合によっては、CAN SLIMの枠の全額を1銘柄に使う可能性もあります。
これは、投資可能金額全体の100%ではなく、CAN SLIMの枠の100%、つまり投資可能金額全体の20%です。投資可能金額100万円の例なら、20万円です。
1銘柄に集中すると、その企業の業績や評価が変わったときの値動きの影響を強く受けます。投資には元本割れのおそれがあります(金融庁「資産形成の基本」)。
購入額と損切り基準を合わせて考える
CAN SLIMでは、買った価格から8%下落したら損切りすると決めています。売る基準の考え方は、「「上がるまで待つ」で大丈夫?株を買う前に決めておきたい売り方」で紹介しています。
仮に、CAN SLIMの枠の20万円を1銘柄に投資し、購入価格からちょうど8%下落した価格で全株を売却できたとします。税金や手数料を考えない場合、損失は1万6,000円で、投資可能金額100万円の1.6%です。
ただし、この数字は損失の上限ではありません。株価が急落したときなどは、想定した価格で売れない場合があります。また、ほかに持っている資産も同時に下がる場合があります。
長期投資と待機資金、それぞれの役割
70%の長期投資の枠は、投資信託と、メタトレンド投資による長期保有株です。長期保有株は、10年以上の保有を想定しています。
ただし、何があっても売らないという意味ではありません。投資テーマが崩れたときや、明らかな下方修正があったときには、売却を判断します。
投資信託を含む長期投資の枠にも、価格の変動はあります。また、複数の投資信託や個別株を持っていても、中身の企業や業種が重なり、特定の分野に集中していることがあります。投資信託の中身の重なりについては、「S&P500にNASDAQ・FANG+も。増やしたのは『分散』?それとも『集中』?」で整理しています。
10%の待機資金は、暴落時に備えて置いているお金です。
待機資金を使うタイミングと金額については、「「暴落したら買う」を、具体的なルールに。私の買い増し基準と待機資金の使い方」で紹介しています。
まとめ:何を買うかと一緒に、どのお金からいくら使うかを決める
私は、生活に必要なお金を除いた投資可能金額を、CAN SLIM 20%、待機資金 10%、長期投資 70%に分け、どの目的のお金から、いくら使うかを決めています。
どんな配分が合うかは、家計や投資の目的、値下がりに耐えられる範囲によって違います。株を買う前に、そのお金がどの目的の枠から出るのか、いくらまでなら使えるのかを確認してみてください。
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